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こんにちは！SONAEAREBAです。
最近、インターネット上で
「2025年4月26日に
首都直下地震が発生する」という
予言が話題になっています。
また、首都直下地震は
「今後30年以内に70%の確率で発生する」
という政府の公式見解も広く知られています。
これらの情報の真偽や根拠について、
科学的な視点から詳しく解説します。
特に科学的な予測と霊能者の予言の違い、
そして実際にどのような備えが必要なのかを
明らかにしていきます。
「2025年4月26日」予言の真相とは？
SNSや各種メディアで話題になっている
「2025年4月26日」の首都直下地震予言。
これは沖縄の霊能者・金城保氏による
ものだとされています。
金城保氏の予言によると、
2025年4月26日に関東地方を震源とする
震度6以上の巨大地震が発生し、
さらに地震発生から93分後に東京湾を
最大30mの津波が襲うというものです。
特に「湾効果」により津波の威力が
増幅される可能性があるとされています。
また別の予言者である「たつき諒氏」も、
2025年7月5日に大津波が発生すると
予言しており、これが南海トラフ地震に
関連しているとの見方もあります。
しかし重要なのは、
これらはあくまで「予言」であり、
科学的な根拠に基づいた予測ではない
という点です。
金城保氏については「過去の的中率が高い」
という噂もありますが、
科学的検証を経たものではありません。
首都直下地震とは何か？
その噂の信憑性を検討する前に、
そもそも「首都直下地震」とは
何かを理解しておく必要があります。
平成26年版防災白書によれば、
首都直下地震とは
「首都及びその周辺地域の直下で発生する
マグニチュード7クラスの地震及び相模トラフ
（相模湾から房総半島南東沖までの海底の溝）
沿い等で発生するマグニチュード8クラス
の海溝型地震」
と定義されています。
つまり、首都直下地震は東京を含めた
近隣地域で発生する規模の大きな地震を指し、
予想される最大震度は「震度7」です。
具体的には、
以下のような複数のタイプの地震が
「首都直下地震」に該当します：
- 直下型地震（断層型地震）
- 都心南部直下地震
- 多摩東部直下地震
- 都心東部直下地震
- 都心西部直下地震
- 多摩西部直下地震
最悪の場合、死者2万3000人、
経済被害は95兆円に達すると想定されており、
日本の首都機能に甚大な影響を与える
可能性があります。
参考リンク：
NHK防災 首都直下地震はいつ？
「今後30年以内に70%」の科学的根拠
では、政府が公表している
「首都直下地震が今後30年以内に
70%の確率で発生する」という予測は、
どのような科学的根拠に
基づいているのでしょうか。
8つの大地震をベースにした計算
2014年、政府の地震調査委員会が示した
「今後30年で70％」という数字は、
過去に発生した8つの大地震を
根拠にしています。
具体的には以下の地震です：
- 1782年 8月23日
「天明小田原地震」（M7.0） - 1853年 3月11日
「嘉永小田原地震」（M6.7） - 1855年 11月11日
「安政江戸地震」（M6.9） - 1894年 6月20日
「明治東京地震」（M7.0） - 1894年 10月7日
「東京湾付近の地震」（M6.7） - 1895年 1月18日
「茨城県南部の地震」（M7.2） - 1921年 12月8日
「茨城県南部の地震」（M7.0） - 1922年 4月26日
「浦賀水道付近の地震」（M6.8）
これらの地震は、
1703年の「元禄関東地震」（M8.2）と
1923年の「大正関東大震災」（M7.9）
の間の220年間に発生したものです。
ポアソン分布を用いた計算方法
地震調査委員会は、
これらのデータを元に「ポアソン分布」
という確率計算法を用いて
将来の地震発生確率を算出しています。
ポアソン分布とは、
発生確率が低い現象が長期間において
どのような頻度で発生するかを表す
確率分布です。
1838年に数学者シメオン・ドニ・ポアソン
によって発表されました。
具体的な計算方法は以下の通りです：
- 220年間で8回の地震が発生したため、
平均発生間隔は220÷8=27.5年
と計算されます。 - この平均発生間隔を
ポアソン分布の式に当てはめます。
P(x) = (λ^x / x!) * exp(-λ)ここで、λは単位時間あたりの平均発生回数、
xは発生回数、exp(-λ)はeの-λ乗です。
- 30年間での平均発生回数λは、
30÷27.5=1.0909回となります。 - 30年間で地震が発生しない確率を
求めるため、x=0をポアソン分布の式に
代入します：
P(0) = (1.0909^0 / 0!) * exp(-1.0909) = 0.3359- よって、30年間で地震が発生する確率は、
1-0.3359=0.6641、
約70％と計算されます。
このように、
首都直下地震の「30年以内に70%」
という数字は、過去の地震発生パターンを
統計的に分析した結果であり、
数学的根拠に基づいた予測なのです。
首都直下地震に最も類似する「安政江戸地震」
8つの大地震のうち、
特に現代の首都直下地震に類似すると
考えられているのが、
1855年に発生した「安政江戸地震」です。
この地震は、
ペリー提督が黒船で来航した2年後、
第13代将軍・徳川家定の時代に発生しました。
震源は東京湾北西部とされ、当時の江戸の
広い範囲が激しい揺れに襲われました。
特に被害が大きかったのは、
現在の千代田区丸の内
（当時の江戸城の東側）、墨田区、江東区、
そして横浜市周辺でした。
約1万5,000軒の家屋が倒壊し、火災も発生。
死者は7,000人以上に上ったとされています。
現在、超高層ビルが建ち並ぶ東京の中心部が、
同様の地震に襲われた場合のことを想像すると、
その被害規模の大きさが懸念されます。
切迫する首都直下地震
過去の地震活動を詳しく分析すると、
さらに興味深いパターンが浮かび上がります。
専門家の中には、
220年間の地震活動には
「静穏期」と「活動期」
があると指摘する人もいます。
期間前半の100年間はわずか1回しか
大地震が発生していないのに対し、
期間後半ではより頻繁に地震が
発生しています。
特に「関東大震災」の前年と
その前年に合わせて2回、
1894年から翌年にかけては3回と、
大地震が相次いでいました。
「関東大震災」（1923年）から
今年（2025年）で約102年が経過
しており、これから活動期に入る
可能性が指摘されています。
歴史をさらにさかのぼると見える「周期性」
さらに歴史をさかのぼると、
約1100年前の9世紀に以下の3つの
大地震が発生していたことがわかっています：
- 869年「貞観（じょうがん）地震」
- 878年「元慶（がんぎょう）関東地震」
- 887年「仁和（にんな）地震」
「貞観地震」は東北の太平洋沖合で起きた
マグニチュード8を超える巨大地震で、
2011年の東日本大震災に類似している
と言われています。
注目すべきは、貞観地震の9年後に
「元慶関東地震」が発生したことです。
もし2011年の東日本大震災が
「貞観地震」に相当するとすれば、
9年後の2020年ごろに「元慶関東地震」に
相当する地震が発生する可能性が
あったことになります。
現在は2025年ですので、
その時期をすでに過ぎていることになります。
これらは限られた歴史記録に基づく
推測にすぎませんが、地震活動には
一定の周期性がある可能性を示しています。
科学的予測と「予言」の違い
ここで重要なのは、
科学的な予測と霊能者などによる「予言」
を区別することです。
科学的予測：
- 過去の観測データに基づいている
- 統計的手法や物理モデルを用いている
- 確率で表現され、絶対的な断言ではない
- 検証可能な方法論を採用している
予言：
- 個人の感覚や霊感に基づいている
- 科学的な検証が困難
- 具体的な日時を断言することが多い
- 検証方法が明確でない
2025年4月26日の予言については、
科学的根拠に基づくものではなく、
個人の霊感や予知能力によるものと
されています。
一方、「30年以内に70%」という予測は、
過去の地震発生データを統計的に分析した
結果です。
「信じるか信じないかはあなた次第」
と言えますが、防災対策を考える上では、
科学的な予測を基本としつつ、
「いつ起きてもおかしくない」という
前提で備えることが重要です。
東京防災の取り組み
東京都は「東京防災」という
防災マニュアルを発行し、
「３０年以内に７０％の確率で発生する
と予測されている、首都直下地震。
あなたは、その準備ができていますか。」
と警告しています。
参考リンク：
東京都防災ホームページ
「東京くらし防災」
「PDF版」で読みたい場合
「デジタルブック版」で読みたい場合
「電子書籍版」で読みたい場合
※災害時に備えて、
「PDF版」または「電子書籍版」を
スマートフォン等にダウンロードして
おくことを推奨します。
この警告は、
ポアソン分布による計算結果に
基づくものですが、重要なのは
「今から30年後までに70%の確率で
首都直下地震が発生する」
ということではなく、
「平均27.5年で発生する地震を
統計的に見ると、30年間というスパンでは
その発生確率は70%」
ということです。
大正関東地震（1923年）以降
現在に至る102年間でみると、
M7程度の地震は
千葉県東方沖地震（1987年）のみで、
予測よりも実際の発生頻度は
少なくなっています。
しかし、これは次の地震が迫っている
可能性を示唆するとも考えられます。
最近の地震活動
直近の地震活動も注視する必要があります。
2025年4月初旬には、
北日本で地震が相次いで発生しています：
- 2025年4月5日(土)4時15分頃、
北海道で最大震度4の地震 - 2025年4月5日(土)6時12分頃、
青森県で最大震度3の地震
これらの地震と首都直下地震の直接的な関連性
は不明ですが、日本全体の地震活動が活発化し
ている可能性があります。
備えあれば憂いなし：個人でできる地震対策
予言や予測にかかわらず、
地震大国である日本では、
いつ大地震が発生してもおかしくありません。
そのための備えが重要です。
1. 非常用持ち出し袋の準備
- 水と食料（最低3日分）
- 救急用品
- 懐中電灯とラジオ（電池式）
- 予備の電池
- 現金（小銭を含む）
- 身分証明書のコピー
- おくすり手帳・常備薬
- 使い捨てのカイロ
- 軍手やホイッスル
2. 家の中の安全対策
- 家具の固定
- ガラスの飛散防止フィルム
- 重いものは下の棚に収納
- 避難経路の確保
- 寝室に靴を置いておく
（いつでも手に取れる場所に）
3. 家族との連絡方法の確認
- 災害用伝言ダイヤル「171」の使い方
- 集合場所の決定
- SNSや災害時用アプリの活用法
4. 地域の避難場所と避難経路の確認
- 最寄りの避難所の場所
- 複数の避難経路
- ハザードマップの確認
5. 防災情報の入手方法
- 気象庁の緊急地震速報
- 地域の防災情報アプリ
- 災害時のラジオ局
まとめ：科学的に考える地震予測
「2025年4月26日に
首都直下地震が発生する」
という予言は科学的根拠に欠けますが、
「今後30年以内に70%の確率で発生する」
という予測は過去の地震データを
統計的に分析した結果であり、
一定の信頼性があります。
ただし、統計的予測はあくまで確率であり、
明日起きるかもしれませんし、
30年後に起きるかもしれません。
また、
予測される地震はおよそ半径150kmの
広大な首都圏のどこかで発生するもので、
必ずしも東京の直下で発生する
とは限りません。
実際に、
東京大学大学院理学系研究科の
ロバート・ゲラー客員共同研究員の
「日本は地震予知が
できないことを認めるべきだ」
とする投稿が英科学誌ネイチャーの
コレスポンデンス（通信）欄に
掲載されています。
参考リンク：
日刊工業新聞 2017/5/18
重要なのは、
いつ地震が来ても対応できるよう
日頃から備えておくことです。
「備えあれば憂いなし」の精神で、
防災対策を進めましょう。
最後に、地震予測は科学の発展とともに
精度が向上していますが、
現在の科学では地震の正確な発生日時を
予測することはできません。
そのため、
特定の日付に固執するよりも、
日常的な防災意識を高めることが
最も重要です。
皆さんも、
この機会に自分の家の防災対策を
見直してみてはいかがでしょうか。
参考文献と関連情報
- 地震調査研究推進本部：
https://www.jishin.go.jp/ - 東京都防災ホームページ：
https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/ - 気象庁地震情報：
https://www.jma.go.jp/jp/quake/
「地震は忘れた頃にやってくる」ではなく、
「地震はいつでもやってくる」
という意識を持ち、
日々の備えを怠らないようにしましょう。
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バックの中に、あるという「安心」を。
